進化するIoTを小売店舗運営に活かす方法!
2019年5月8日から10日の3日間、東京ビッグサイトにて、第28回「Japan IT Week春（後期）2019」が開催された。そうしたなか、セミナーおよび展示内容を通じ、流通小売業にとって気になるキーワードに関する動向をレポートする。第5回は、小売店舗に活かすIoTについてまとめた。
手に取った商品に合わせ、サイネージに広告を表示
IoT（モノのインターネット）というと、スマートウォッチ、スマートグラス、AIスピーカーなどのように、ちょっと時代の先を行っているハードウェアを思い浮かべてしまいがちだ。しかし、現実には現場に近いレベルのところでも確実にIoT化は進展している。
Japan IT Week春でも、そうした動きを感じさせる出展があった。AIに接続された専用ディスプレイ「AI shelf」（ミューオン／東京都／坪内俊樹社長）と、在庫管理や発注業務を自動化する「Smart mat（スマートマット）」（スマートショッピング／東京都／志賀隆之、林英俊取締役）だ。
AI shelfはわかりやすく言えば、メーカーが販促キャンペーンなどで使う専用の什器にAIカメラと手のひらサイズくらいのデジタルサイネージを取り付けたものだ。商品を識別できるように学習させたAIカメラがどの商品を手に取ったかを識別し、商品に合せてタイムリーにサイネージ上に動画広告を表示する。商品の動向（手に取られた商品は何か、手に取られたがもとに戻されたものはどれかなど）もデータとしてクラウド上に収集し、マーケティング分析に活用することができる。
当日、試作用として展示されていたのは、複数種類のプチプライスコスメを陳列したものと、数種類の500mlペットボトルの飲料を並べたものの2パターン。前者の場合、どの化粧品を手に取るかにより、関連して使用する可能性の高い化粧品の動画を、後者ではお茶なのか水なのか炭酸なのかにより、相性のよい食べ物を表示させるようになっていた。
什器のデザインは自由に作成することが可能。たとえば情報感度の高い若い女性を対象にした商品であれば、インスタ映えするデザインの什器にするといったこともできる。
動画コンテンツは別になるが、ハードだけなら10万円くらいから導入が可能だという。
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ネットに接続できる“秤”で、在庫量を可視化、自動発注も
