小売業が競争優位性を確保して持続的な成長を続けていくためにはデータ活用が不可欠になっている。企業が持つさまざまなデータを分析・可視化して、経営や業務に役立てるBIツールをクラウドで提供するドーモでは「リテールDX デジタル時代のデータ経営を実現 ～データを活用した戦略が小売業界の経営にもたらすメリットとは～」と題するウェビナーを開催。
講演では、2020年に過去最高の業績を上げ、15期連続で増収を達成したスノーピークのDXの取り組みと同社のデータドリブン経営を支えるドーモのリテール向けデータ分析・活用ソリューションや最新事例が紹介された。
アウトドア市場を牽引する「スノーピーク」がデータドリブン経営を実現した、たった1つのポイント
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Domoであらゆるデータを自動集計しリアルタイムで可視化
アウトドア製品の開発から販売を手がけるスノーピークはデータドリブン経営に大きく舵を切り、コロナ禍でも好調に業績を伸ばしている。それを支えているのがデータ活用だ。同社はこれまで①グループ企業、直販・インストアなど販売チャネル間の売上モニタリング分析がリアルタイムにできない②報告分析資料の作成に多大な時間を要する③各店舗KGIやKPIの集計がリアルタイムにできないなどの課題を抱えていた。
環境変化が激しい時代にあって、意思決定の速さが経営品質を左右する。そこで同社はクラウド型オンラインBIツール「Domo」を導入し、あらゆるデータを自動集計しリアルタイムで可視化する仕組みを構築することで、これらの課題を解決した。講演ではデータドリブン経営を実現した仕組み作りから、社内にデータ活用の文化を定着させ、データ活用プロジェクトを成功に導いたポイントが紹介された。
デジタル変革を推進するドーモ
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「Domo」を日本の大手企業がこぞって導入
ここ数年、日本では人手不足、経営効率化、生産性向上などを目的に「DX」への関心が高まっていた。そこに2020年初めからの「コロナ禍」が加わり、テレワーク推進による「働き方改革」とさらなる生産性向上を目的にDXへの具体的な取り組みが加速している。
小売業界でもDXを志向あるいは実際に導入する企業が出てきた。しかし「DX」と聞いて、どこから、何を始めればよいのかわからない企業はまだ多い。米国ユタ州に本社を置くドーモは、クラウド型BIツール「Domo」を開発・提供する企業。小売業、消費財メーカー、製造業など数多くの業種で同社のソリューションが導入されている。講演では大量のデータが生成される小売業の現場で、生産性の向上と組織のコラボレーションを向上させ、競争優位性を実現するためのデータ活用のポイントと最新事例が紹介された。
講演内容の詳細をまとめた特別レポートは下記よりダウンロードください。
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