[9日 ロイター] – 米総合不動産サービス会社ジョーンズ・ラング・ラサールは、米国内の大型ショッピングモール(屋内)の空室率が今年、9%弱近辺でピークに達し、郊外のショッピングセンターや小規模モールの空室率を超える可能性があるとの見通しを示した。
2009年の金融危機時には、中小規模のショッピングセンターの空室率が11%に達していたのに対し、大型ショッピングモールは5%程度にとどまっていた。
ジョーンズ・ラング・ラサールによると、今年の屋外ショッピングセンターの空室率は7.8%、大型専門店が集合するパワーセンターは7%となる見通し。
アナリストらによると、業界のトレンドは、新型コロナ禍後を見据え、屋外モールやコストの低い場所にある小規模モールへの投資にシフトしつつあるという。
キムコ・リアルティのコナー・フリンCEOは「郊外へのシフトを確認している」と指摘。SITEセンターズのデイビッド・ルークス最高経営責任者(CEO)は、こうしたシフトに伴う「スペースへの需要は過去15年で最も高い」と述べた。
例えば、百貨店メーシーズは、シカゴの有名ショッピング通り「マグニフィセント・マイル」に構えていた店舗を閉鎖。同時に、テキサス州フォートワースに規模の小さい店舗を新規出店した。
コースターのデータによると、マグニフィセント・マイルの空室率は8%超と、19年終盤の4%からほぼ倍の水準にある。
メーシーズのほか、加スポーツ衣料大手ルルレモン、家庭雑貨小売ベッド・バス・ビヨンド、ウォルマート傘下の紳士服ボノボスなども同様の動きを進めているという。