英調査会社IGDの推計によれば、米国における2020年の食品・日用品のEC（インターネット通販）売上高は前年比91.5％増加したようだ。新型コロナウイルスの感染拡大によりECの利用が急増したことが要因。
20〜22年の3年間はパンデミック（世界的大流行）の影響によるEC需要の拡大が続くと同社はみており、22年には食品・日用品のEC市場は820億ドル（8兆5000億円）に拡大、食品・日用品小売市場全体の5％を占めると予測する。
20年の食品・日用品EC市場における業態別シェアは、食品スーパーが38.8％でトップ、次いでハイパーマーケット（大型の総合量販店）が27.0％、コンビニエンスストアが15.7％となっており、オンライン専業は4.1％だった。
22年の予測では、食品スーパーのシェアが38.8％で横ばい、ハイパーマーケットは微減の26.9％となる一方、コンビニエンスストアは16.5％、オンライン専業は5.0％とシェアを伸ばしそうだ。