今年の米年末商戦、ネット販売が特に好調＝マスターカード

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[25日 ロイター] – クレジットカード大手マスターカードが発表したデータによると、今年の米年末商戦はネットで買い物する人が増え、オンラインの売上高が特に好調だった。

マスターカードの利用・決済状況をまとめた調査「スペンディングパルス」によると、11月1日から12月24日までの小売売上高(自動車除く)は、前年同期比3.4%増加した。

オンラインの売上高は前年同期比18.8%と大幅に増加し、全体に占める割合も14.6%と、過去最高を記録した。

世界経済の先行き不透明感が続き、通商摩擦を受け企業の設備投資は落ち込んでいるが、雇用の増加や賃金上昇が個人消費を後押ししている。

衣料品はオンライン販売が17%増加し、予想以上に堅調だった。

年末商戦は年間の米小売売上高の40%近くを占め、小売業界にとり重要な時期。ただ、今年は感謝祭の時期が11月28日に後ずれしたため、年末商戦時期は例年よりも短い。そのため「小売各社は、実店舗や通販サイトなどあらゆる流通ルートを使い、早い時期からセールを打ち出している」とマスターカードは説明している。

全米小売業協会(NRF)は、今年の11─12月の小売売上高の伸びは3.8─4.2%と、過去5年の平均(3.7%)を上回ると予想している。

トランプ米大統領はツイッターに「2019年の米国の年末商戦の小売売上高は前年比3.4%増え、米国史上で最高の数字だった。おめでとう、アメリカ!」と投稿した。

ただ、マスターカードの広報担当者は2018年の総売上高の5.1%という伸び率を挙げて、今年の年末商戦の売上高の伸びは過去最高ではないと述べた。

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