百貨店跡地再生に強みのヨドバシカメラ　図表でわかるビックカメラとの都心争奪戦の行方

そごう・西武取得で「2位集団」から脱出か

　今回、そごう・西武のターミナル店舗を取得する可能性が高いヨドバシカメラは、売上7530億円（2022年3月実績）と家電量販店業界では第3位の位置につけるが、本案件によって状況は大きく変化する。業界トップのヤマダホールディングスは売上高1兆6000億円超と圧倒的な規模を誇るが、それ以下はビックカメラ（東京都）、ヨドバシカメラ、ケーズホールディングス（茨城県）、エディオン（大阪府）と7000億円台の企業が2位集団を形成している（図表①）。

　今回、ヨドバシカメラがそごう・西武の主要店に出店することになれば、数千億円単位の売上を獲得する可能性がある。そうなれば、ヨドバシカメラの売上高は1兆円を越え、2位グループから抜け出すとともに、都市型家電量販店のライバルであるビックカメラを大きく引き離すことができる。そうした意味では、そごう・西武の店舗はヨドバシカメラにとっては魅力的だったことが、両社の店舗配置からもうかがえる。

ヨドバシカメラ VS ビックカメラ

　図表②は、そごう・西武の店舗エリアについて、ヨドバシカメラとビックの出店状況を示したものだ。

　とくに池袋と渋谷はヨドバシカメラにとって空白地であり、ここを確保できれば日本の3大駅ターミナルである新宿・渋谷・池袋のすべてに出店できることになる。とくに、池袋に関してはビックカメラの本拠地であり、同社の旗艦店もある。ここに大型店を投入することで直接対決し、ビックカメラの売上を奪うことができれば、出店の意義は極めて大きい。

　ヨドバシカメラは、百貨店クラスの売場面積に家電量販店を核店舗とした複合商業施設として組成することを得意とする。

　たとえば、2019年に開業した「ヨドバシカメラ梅田タワー」内の商業施設「LINKS　UMEDA（リンクスウメダ）」は、ヨドバシカメラ部分が3万5600㎡、テナント部分が5万5100㎡、あわせて9万700㎡の売場面積を持つ巨大な複合商業施設で、売上高は1700億円を計画していたという。こうした規模の商業施設を伴った家電量販店という出店形態はヨドバシカメラ以外にはなく、都市型家電量販店のライバルとされるビックカメラも施設開発までやってはいない。

　「池袋」駅に隣接した「西武池袋本店」の広い売場を活用して、ヨドバシカメラが得意とするターミナル商業施設として再構築した場合、その集客力は計り知れない。駅から少し離れたビックカメラ本店の売上に大きなダメージを与える可能性は高い。

　千葉については、2022年11月にビックカメラの本店より広い大型店がヨドバシカメラの隣にオープンして激戦地となっている。ここも「そごう千葉店」の広い売場を活用した家電核商業施設として反撃に出る可能性が高く、当初から出店候補としても報じられている。横浜に関しては、旧横浜三越跡地の繁盛店、「ヨドバシカメラマルチメディア横浜店」がすでにあるが、店舗規模、賃借ビルであることなどを考えると、条件によっては増床移転の可能性もある。

　広島は、「そごう広島店」が商業中心地である紙屋町にあり、バスターミナルと一体化したビルをそごう・西武が所有している。この立地は、ビックカメラも近隣にあるが、そごう広島店のすぐ向かいにあるエディオンの本店が最大のライバルとなる。こちらも条件次第だろうが、インバウンド来訪も多い人口120万人の広島マーケットは直接対決する価値があるように思われる。

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