受験生を持つ親のホンネ（親心）をとらえた明治R-1のインサイトとは
「インサイト」と言う言葉が日本のマーケティング活動で使われる様になってから10年近くが経つ。今、新型コロナウイルスの感染拡大によって企業が次の時代のマーケティング活動を考える際に、あらためてこの「インサイト」について注目をしている。インサイトの意味やその効果を十分に知り、活用している企業はまだそう多くはない。コロナ禍やアフターコロナと呼ばれる時代の「インサイト」のあり方や実践的な活用方法を、このDCSオンラインのサイトで1年をかけて考え、紐解いてみたい。
インサイトの本当の意味について
インサイトと言う言葉の意味を調べると「洞察」「ホンネ」「気持ちのスイッチ」とある。モノやサービスがコモディティ化して差別化が難しい時代に、マーケターやリサーチャーはこのインサイトを見つけて、次の一手を打とうと試みた。ただ、そうした取り組みの中には、消費者調査による声や定量的に集められた意見をそのままインサイトとして捉えるなど、どこまでが「願望」「不安」であって、本来求めようとするインサイトとの違いが曖昧になっているケースも散見される。
2020年コロナ禍によって多くの日本企業のマーケティング活動が一度立ち止まりリセットされたことにより、従来のマーケティング活動の延長であった、様々な取り組みに溝〈キャズ〉を生むことになった。そうした潮目が変わった時代の中で、あらためてインサイトの本当の意味と活用について整理したい。
インサイトを理解しようとするときに「願望や不安を抽出する捉え方と何が違うのか？」と悩む声を聞くことがある。生活者や消費者の声を聴くためにアンケート調査やグループワーク、デプスインタビューなど様々な方法を取り入れるが、そのアウトプット(導き出したテーマや切り口)が従来の取り組みとの違いを疑問視する声だ。ここでは商品(ブランド)による展開と小売業の歳時企画を事例にして説明したい。
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