ファッション誌凋落!メディア2.0時代のアパレルのマーケティング戦略とは

河合 拓
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情報が無料化される時代、メディアがいかに変わるかが勝負

Weedezign/istock
Weedezign/istock

 今、われわれは情報の洪水に溢れている。米国ではニューヨークタイムズ紙がデジタルシフトを推し進め、ニューヨーカー向けの地方紙から全国メディアへと変貌させて、見事再建を果たしたのは有名な話だ。しかし、私は「その次」が見える。

  コロナ禍が収束すれば、毎日の通勤電車の中やスポーツクラブで、ワイヤレス・イアフォンを耳にしたビジネスパーソンが、スマホの専用アプリから音声でニュースを聞く時代がくる。女子もまたワイヤレス・イアフォンを耳に、美容院の待ち時間などに数分のTikTokを見る、静止画はインスタかファッションのポータルだ。

  日本のアパレル業界は、こうした「非日常的な世界観」を最新デジタル技術をつかい、消費者目線で提案してゆくマーケティング戦略に大きな投資をすべきだ。衣料品の工業製品としての完成度は、一部のアパレルを除いて差がなくなっており、これからは、「プロモーションによる提案力」の勝負、いわゆるブランド化の時代が来る。

 テクノロジーの変化は恐ろしいほど早いため、この3年で我々を取り巻くメディア環境は大きく変わるだろう。

音声や動画が主力になる時代にアパレルがすべきこと

 このように、私たちはスマホによって、日々情報の洪水に溺れそうになっている。それを整理してくれるのがAI 。パーソナルに好きな情報を繰り返し見ていると、スマホはどんどんわれわれの嗜好を学習し、私たちが好きな情報を取捨選択し見せてくれる。メディアも、あの手この手で、有料会員を増やそうとしているが、いわゆる初期的な「チラ見せ」から本紙への誘導は、消費者にとって必要ない。

  消費者側から見れば、情報など「チラ見せ」で十分で、日経新聞、読売新聞、朝日新聞などの「チラ見せ」を、「情報が無料になった」と思っている人もいるほどだ。また、NewsPicksをみれば、素人とは思えぬほどの高度な解説も読める。

  したがって消費者は、質、量ともに膨大な情報を持っているが、それゆえに「情報に操られやすい」というデメリットも露呈している。私たちは、メディアリテラシーを高める教育を受けていないからだ。

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