デジタル×外商×富裕層 三越伊勢丹がめざす「特別な百貨店」に未来はあるのか
三越伊勢丹ホールディングス（東京都／細谷敏幸社長）の2021年3月期連結業績は、売上高が対前期比27.1％減の8160億円、営業利益は209億円の赤字（前期は156億円の黒字）、当期純利益410億円の赤字（前期は111億円の赤字）だった。コロナによる臨時休業や景況感悪化による消費の低迷などが影響した。同社の本格的な巻き返し策とは？
インバウンド消失が鮮明に
都内の旗艦店がコロナの影響をもろに受けた。前期実績比での減収額は、伊勢丹新宿本店が670億円、三越日本橋本店が317億円、三越銀座店で384億円だった。前期522億円だった免税売上高は46億円に激減。まさにインバウンドが“消失”したことが数字でも証明されたかたちだ。
百貨店からの変態―—。苦境が続く百貨店業界は、コロナ禍でいよいよ窮地となり、ビジネスモデルの抜本改革が唯一の生き残り策といえる状況にある。
そうした中で、業界トップの同社が練り直しの末に示した中期経営計画は、百貨店が百貨店として存続するための可能な限りの施策が熟慮の末に取捨選択をしながら、したためられたものとなっている。
復調のキーワードは「特別」
同社が目指す新しい百貨店のかたち。それは「特別な」百貨店だ。簡単にいえば、顧客を富裕層に大幅にシフトし、デジタル化によりパーソナル対応を強化した次世代型百貨店への深化といえる。
それ自体に特別に真新しさはない。だが、スーパーやショッピングモールとの境界があいまいになり、居場所が中途半端になっていた百貨店の、ある意味の原点回帰と本格的なデジタル化への対応であり、長くもがき続けた百貨店業界がようやくゴールを明確にしたといっていいだろう。
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