異業種へのM&A続出の家電量販店業界相関図 ヤマダHDが事業大再編へ

森田俊一(流通ジャーナリスト、 松岡由希子(フリーランスライター)、ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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相関図大

 2011年3月の家電エコポイント制度終了から10年が経過し、エアコンや冷蔵庫といった大型家電の買い替え需要が見込まれていたところにコロナ禍が直撃した家電量販店業界。これにより、ビックカメラ(東京都)をはじめ都市部に店舗を展開する企業は苦戦を強いられている。

 4K・8K対応TVの販売チャンスと思われた東京五輪・パラリンピックも延期となり、さらなる強い逆風が吹くかと思われたが、蓋をあけてみれば、自宅で過ごす時間が増えたことに伴い、TVやゲームのほか、白物家電の販売も大きく伸長。前述の一部企業を除いて、各社の業績は好調に推移している。

 思わぬ特需に沸いた家電量販店業界だが、

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