第18回 商品開発進行の手順

日本リテイリングセンター シニア・コンサルタント 桜井多恵子
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スーパーマーケット再創造

自社ブランドは競争の武器

 スーパーマーケット(SM)業界でも大手による寡占化が現実のものになってきた。大・中規模のSMは、より規模の小さいSMを吸収しながら事業拡大を進めている。さらに、大手同士の合併により超・大手SM企業が複数出現した。日本型スーパーストアやホームセンターなどの他フォーマットより遅れて始まったSM業界の再編は、一挙に加速中である。

 規模を拡大すれば、新しい商勢圏での店舗展開やドミナントエリアの盤石化が可能になる。これにより①マーケットを寡占できるから競争に有利になる、②商品調達が大量になり、仕入れ価格を下げられる、③物流システムの効率化が進む、④人材確保がしやすくなる、⑤広告やITシステムの合理化が可能になるなど、その恩恵は計り知れない。

 その効果は本部機能、とくに商品部を統合できて初めて表面化する。なかでも可能性が広がるのが商品開発だ。大量生産になれば障害となってきたロット不足は解消される。

 またバイイング活動とは別に、異なる技術を備えた専任メンバーによる商品開発チームも編成できる。お客のニーズに合わせた仕様書の作成や、材料の選定、産地のソーシング、試作品の数値評価、品質検査、試用と試売、普及のためのプロモーション活動、メニュー開発など、小規模では難しかったことが実現するのだ。

 商品開発は面倒だと思うかもしれない。しかし食品の場合、お客が毎週・毎月繰り返し同じ品目を購入するため、ベーシックアイテムは何年も同じ品目が売れ続ける。したがって自社ブランド開発のために開発費、つまり人材の動員と時間、そして調査費を投資する効果は大きい。

 自社ブランドができれば、まず

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