激動の流通 #2 再び存在感増す食品スーパーの「天敵」

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新型コロナウイルスの感染拡大による巣篭もり需要により、業績を伸ばした食品スーパー各社。2月以降、既存店売上高が2ケタ増と伸び続けたチェーンも少なくない。ただ、9月以降は消費増税の反動減もあって伸び率は鈍化、消費者の財布の紐は固くなる兆候が見られている。コロナ禍の行方も不透明感が漂っており、2021年の食品スーパー業界は、潮目が変わった消費とどう向き合うかが課題になりそうだ。

食品スーパーの「天敵」

　「予想以上に厳しい」

　2020年9月以降の消費動向について、食品スーパー各社の関係者は、異口同音にこのようなコメントを発している。

　今年2月以降、8月まで、既存店売上高で対前年同月比2ケタ増を続けてきたヤオコー（埼玉県）も、9月は同2.3％増、10月は同4.1％増にとどまった。11月には再び同8.0％増に戻しているものの、川野澄人社長は先行きに対して慎重な姿勢だ。

　民間企業のボーナス支給額は落ち込んでおり、失業率も漸増傾向にある。コロナ禍以前から、食品スーパーの競合として存在感を大きくするドラッグストアも、足元では安売り攻勢を強め、集客力を強化しようとしている。

　バローホールディングス（岐阜県）の田代正美会長兼社長が「気が付くと、食品スーパー店舗の周辺にドラッグストアが数店舗できている」とコメントしたように、食品スーパーを沸かせた“コロナ特需”に陰りも見えている今、ドラッグストアが再び競合店として存在感を増している。

　たとえば、九州から勢力を伸ばしているドラッグストア3位のコスモス薬品（福岡県）の2020年5月期第1四半期における「一般食品」の売上高構成比は56.7％だったが、21年5月期第1四半期には57.8％と1.1ポイントも上昇。食品で攻勢を強めていることが数字から読みとれる。

　ツルハホールディングス（北海道）も21年5月期第2四半期の食品部門は前年同期比で11.1％増と大きく伸びている。しかしその一方で、同部門の売上総利益率は14.5％と前年同期から1.6ポイント落としている。売上総利益率低下は、食品の安売りを強めているためとみていいだろう。

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