常盤勝美の実践ウェザーMD #2　流通小売業における気象情報の活用例

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流通気象コンサルタントの常盤勝美です。連載の初回では、ウェザーマーチャンダイジング（MD）の基本をおさらいしました。今回は流通小売、とくに食品スーパーにおけるウェザーMDの活用手法についてまとめていきたいと思います。

さまざまな部署が気象情報を活用中

　ウェザーMDは、流通小売のさまざまな部署で活用されています。流通小売の主な部署におけるウェザーMDの活用手法をまとめたのが下表です。

　店舗でのウェザーMDのポイントは、比較的短期の情報を用いて現場での売り方の調整を行い、ロスを減らすのが主目的であることです。本部サイドでは、主に営業企画関連の部署でMD計画を立案する際、予想される気象状況からその計画の妥当性を判断し、計画実施時期の微調整を行うときに活用されるケースが多く、主に3ヵ月先までの予報が使われています。

　当然、販促部でもウェザーMDは活用されています。以前は広告出稿あるいはチラシ作成のためのリードタイムが1ヵ月以上あったため、予報精度が十分ではないなか、積極的に活用しきれなった部分がありました。しかし現在は、リアルタイムな気象状況に合わせて即時にお客さまに情報が発信できるため、そのメリットを生かした施策が行われています。

　それ以外では、防災的観点からの気象情報の活用シーンもあります。台風接近時の開店・休店の決定や、従業員の安否確認、大雪や暴風などによって翌日の交通機関のダイヤの乱れが想定される場合などの近隣宿泊施設での待機指示、宿泊先手配も、そのときの気象情報を参考にしながら判断が行われることでしょう。

　新店出店においてはその土地での自然災害リスクを事前に把握するために自治体の作るハザードマップを入手するだけでなく、周辺地域の過去の気象データ、自然災害履歴を調べることも重要です。このように気象情報はほとんどの部署の業務において必要とされています。

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