アフターコロナの小売像その6 存在感増す“EC3強”

森谷信雄(ライター)
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コロナ禍を経験した5年後、10年後の小売の世界では、ECの存在感がより強くなっている可能性が高い。国内の“EC3強”であるアマゾンジャパン(東京都)、楽天(東京都)、そしてヤフー(東京都)を擁するZホールディングス(東京都)は、アフターコロナの世界でどのような存在になっているのだろうか。

ヤフー画面
2009年8月撮影(2019年 ロイター)

拡大見込まれるEC市場

 野村総合研究所の調査(「ITナビゲーター2020年版」)によると、2018年度に17兆9845億円だったEC市場の規模は、25年度に27兆8000億円まで拡大するという。

 また、消費者がネットで情報を得てから商品やサービスを購買する「オムニチャネルコマース」は25年度に19年度比1.4倍となる80兆6000億円(*EC市場を含む)まで拡大すると予想している。この予測のとおり市場が推移するのであれば、EC市場は今後約5年で、現在のコンビニエンスストア市場(約10兆円)と同程度、拡大していくことになる。

 ただ、国内市場が少子高齢化で縮小傾向にある中では、「どこかが増えればどこかが減る」というのは必然だ。つまり、ECの市場が拡大していくということは、リアル店舗の売上高を食われていくことを意味する。

 国内EC大手3社のEC事業の規模を確認してみると、楽天の国内EC流通総額は約3兆9000億円(トラベル事業などを含む、2019年12月期)、Zホールディングスの物販取扱高(サービス・デジタル含む)は約2兆6000億円(20年3月期)。アマゾンの日本事業の売上高は約1兆7000億円(19年12月期)で、ここにマーケットプレイスの売上高を足すと3兆円とも推測されている。

 今後約5年間でEC市場が10兆円規模で拡大していくとなれば、これら大手3社の流通総額、あるいは売上高も数兆円規模で増えていくとみていいだろう。

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