キリン堂ホールディングス（大阪府：以下、キリン堂HD）は4月14日、テレカンファレンスで2020年2月期決算説明会を開催した。既存店売上高が対前期比2.1%増と堅調で、経費コントロールに注力したことにより営業利益は同37.5%増と大幅に伸長した。決算説明会では2023年2月期までが期間の第3次中期経営計画も好評した。
売上高、利益ともに過去最高を更新
キリン堂HDの2020年2月期業績（連結）は、売上高は対前期比2.8%増の1332億円、営業利益は同37.5%増の27億円、経常利益は同26.5%増の37億円、当期純利益は同21.5%増の17億円と増収大幅増益となり、売上高、利益ともに過去最高を更新した。
既存店売上高が対前期比2.1%増と好調だったことが増収の要因だ。
第1四半期（19年3月～5月）は花粉症関連が好調に推移したが、第2四半期（同6月～8月）は7月の長雨が大きく影響し、UVケア関連、熱中症対策関連などの販売が不調だった。第3四半期（同9月～11月）は消費税増税があった影響で、駆け込み需要とその反動減があったが、増税の影響は第3四半期中にほぼなくなった。第4四半期（12月～20年2月）は引き続き暖冬の影響で感冒薬やカイロの販売が不調だったが、花粉症関連の売上が早期に立ち上がり、また新型コロナウイルス感染拡大によるマスク、消毒用アルコールなど衛生用品の需要が急増した。
期中に70店舗の既存店を改装した。結果、既存店売上高は同2.1%増、客数は同0.3％減、客単価は同2.5%増となった。
粗利益率は対前期比0.3ポイント改善し27.1%となった。
医薬品の粗利益率が1ポイント改善！
部門別の販売動向は、「医薬品」はプライベートブランド（PB）商品の販売が好調で粗利益率が対前期比1ポイント改善し、全体の粗利益率向上に貢献した。「健康食品」は下期からサプリメントが好調に推移したものの、ダイエット関連や夏季の熱中症対策関連が不振で売上高は同2.8%減となった。「化粧品」は19年11月にPB「Ki-reise（キレイズ）」シリーズをリニューアル発売。販売は好調で同シリーズはリニューアル前と比べて売上高が30%増となった。しかし制度化粧品が消費税増税後の落ち込みの回復が遅れており、「化粧品」の売上高は同2.1%増にとどまった。「雑貨等」は販促の見直しにより粗利益率が同0.6ポイント改善し全体の粗利益率向上に貢献した。「調剤」は売上高拡大によって構成比が高まり、全体の粗利益率向上に寄与した。
販売費及び一般管理費（販管費）はやや計画を上回っているものの、全体ではコントロールできたとしている。
出退店の状況は、新規出店はドラッグストア8店舗、調剤薬局4店舗の計12店舗を出店した。調剤薬局4店舗を譲受。14店舗を閉店した結果、期末店舗数は371店舗となった（処方箋取扱店舗は調剤薬局併設53店舗、調剤薬局45店舗の計98店舗）。
2021年2月期業績（連結）は、売上高1342億円（対前期比0.7%増）、営業利益31億円（同13.0%増）、経常利益39億円（同5.1%増）、当期純利益18億円（同4.1%増）を見込む。
決算説明会では、第3次中期経営計画（2020年3月1日～2023年2月28日）も公表した。
2023年2月期の業績目標は、売上高1485億円（対20年2月期比11.4%増）、営業利益47億8000万円（同70.9%増）、経常利益56億1000万円（同51.2%増）、当期純利益28億4000万円（同58.9%）、ROE（自己資本当期純利益率）13％以上だ。
同社は成長のための重点課題として、（１）キリン堂公式アプリを利用した顧客戦略、（２）未病対策提案を軸としたH&BC（ヘルス&ビューティケア）の強化、（３）作業の効率化、（４）お客さまの「利便性」向上の売場改装、（５）処方箋取扱店舗数の拡大、（６）関西ドミナントの深耕――の6つを掲げている。