狙いはZ世代だけじゃない KDDIがeスポーツ施設に取り組む理由
イベント需要に支えられ、稼働率は70％以上
オープンから10カ月以上を経過した「esports Style UENO」。目下の稼働状況は好調で「オープンして半年で、目標としていた稼働率50%を実現した。 ここ最近では稼働率70%となる月もある」と、同部 商品開発4グループ グループリーダーの林晃子氏は顔をほころばせる。
eスポーツ施設というと小規模スペースのeスポーツカフェが主流だが、それよりは大きな100人規模を収容できるキャパシティと、プロ仕様のゲーム機器、通信会社ならではのストレスフリーな通信環境などが支持されているようだ。
主な利用客は、eスポーツイベントを運営するイベンターなど、法人（toB）が中心だ。平日は企業向け、土日は一般向けのイベントで概ね埋まっており、「土日にイベントで訪れた方が、平日プライベートで再訪する流れもできている」（林氏）という。
施設を訪れるのはゲームをプレーする層だけではない。「推し活」の一環でプロのeスポーツ選手やゲームキャラクターのファンも数多く来店し、eスポーツの裾野の広さをうかがわせる。
また、ゲームタイトルやジャンルによって客層もさまざまで、FPS（First Person Shooter：プレーヤーの視点で場面が表示され、標的を打ち落とすシューティングゲーム）では若年層が中心だが、「STREET FIGHTER 6」など昔からある格闘技系ゲームでは30～40代の姿も目立つそうだ。
eスポーツの大会やイベントは、自宅で配信を視聴するというのがメーンの楽しみ方だ。だが、会場の熱気やファン同士の交流など、リアルでしか体験できない魅力がある。「選手やゲームタレントのコミュニティも盛況なので、オフラインイベントとしても活用してほしい」と林氏は期待を寄せる。
なお、肝心の課題である「au Style」への誘客についても、「ゲームを楽しんだ人が帰りにショップに立ち寄り、周辺機器の購入をしたり、新型携帯電話の予約をされるような流れが生まれている」（林氏）とポジティブな傾向が見られているようだ。
