地球沸騰で「アウター依存」アパレルは危険！勝ち残る斬新な戦略とは

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今年も暑い夏が来ている。この暑さは異常事態と言って良い反面、“予想できた”ものでもあった。それでも、相も変わらずアパレル産業は在庫を残し、われわれの知らないところで燃やし、二酸化炭素を排出しているに違いない。猛暑が9月、10月まで続くと日本のアパレル産業は痛手を被ることは、業界以外の人には意外と知られていない。今日は、この猛暑に対してアパレル産業が取り組むべきこと、および、アパレルがどのように乗り越えるべきかについて考えて見たい。

夏はいっそう暑く、長くなる
狂う、アパレルのビジネスモデル

　日本の夏は、どんどん暑くなり、そして長くなっている。

　「昔はこんなに暑くはなかったはずだ」と思った私は「暑い夏」と言われた終戦の年、1945年8月の東京付近の気温を調べてみた（気象庁より）。

　なんと最高気温で35度を超えた日は1日もなく、8月1日の最低気温は20度を切っていた。同年8月の日平均気温は26.7度で、2023年8月は29.2度だったので、2.5度もこの間気温が上がっていることになる。

　ちなみに2023年の日平均気温は6月20.4度、7月22度、8月26.7度、9月22.4度で、これら期間はもはや夏であり、最高気温でいえば2023年４月11日に25度に達してこの年最初の夏日となり、同年11月7日に27.5度に達し、この年最後の夏日を記録している。春と秋はどんどん短くなり、盛夏と夏が４～５か月続くのがいまの日本の実情と言えるかもしれない。

　こうなると、アパレルのビジネスモデルは完全に狂ってくる。なぜなら、アパレルは冬がかき入れ時で、儲け時だからだ。冬物衣料は単価の高いアウターが主力だ。ブランド価値が加われば、2万円越えのニットに10万円近いダウンジャケットなど当たり前だ。単価が上がれば利幅は一緒でも残る利益高は大きいのだ。

　一方、Tシャツなどが主力の夏物衣料はそうではない。原価高騰と円安で、今でこそ1万円もするTシャツは珍しくなくなってきたが、コロナ前まではTシャツといえばいくら高くても7000円程度で、5000円越えでも十分高い部類に入っていたと思う。当たり前だが、単価が全然違うのだ。そこから得られる儲けも同様だ。

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