1店舗で年商60億円!青森の強力ローカルスーパー、紅屋商事の強さの秘密!

2019/12/11 06:00
ダイヤモンド・チェーンストア編集部

紅屋商事(青森県)は、青森県および秋田県内で食品スーパー(SM)、ドラッグストア(DgS)、SMとDgSを融合させたスーパーセンター(SuC)の主に3つのフォーマットを展開する小売企業だ。なかでもSuCの「カブセンター」は、約60億円の年商を誇る店もあるなど抜群の販売力を持つことで知られる。人口減少が著しい縮小マーケットで圧倒的な競争力を持つ同社の経営戦略について、2018年にトップに就任した秦雅秀社長に聞いた。

圧倒的な差別化には最低でも800坪が必要

紅屋商事 秦雅秀社長
はた・まさひで 1953年生まれ。明治大学卒業。 1975年、紅屋商事入社。 97年、代表取締役専務に就任。 2018年より現職。

──SMの「ベニーマート」、DgSの「メガ」、そしてSMとDgSを融合させたSuC「カブセンター」を展開しています。秦社長はこの3業態のすべてに開発から携わったそうですが、どのような考えで店づくりを行ってきたのですか。

 現在、主力フォーマットとなっているのはSuCのカブセンターです。売場面積は約850坪が標準で、年商は20~30億円、一番店の「カブセンター弘前店」では約60億円を売り上げます。

 紅屋商事はもともと、私の父が1951年に開業した毛糸店から始まり、その後60年代に青森市と弘前市で総合スーパー(GMS)を開業しました。そして80年代に入ってSMのベニーマートを出店し、本格的なチェーン展開に乗り出したという経緯があります。SM事業に参入した理由は、米国で流通視察ツアーに参加した際、多くの人々が郊外のショッピングセンターで買物していて、ロサンゼルスのダウンタウンが閑散としているのを見たためです。当時、日本ではまだまだ街中の商店街が元気な頃でしたが、とくに青森のような公共交通機関の乏しい地方では早晩同じような状況になると思い、郊外立地のSMを出店しようと思い立ちました。

 ただ、われわれは当時、生鮮食品の販売ノウハウがありませんでしたので、関西スーパーマーケット(大阪府)さんに私を含めて計3人で3カ月間見習いに行かせてもらいました。そしてなんとか81年12月に、弘前市内のSM1号店「ベニーマート松原店」の出店にこぎつけました。

──その後、SuCとDgSの展開にも乗り出します。

 88年に、現在のカブセンターの前身であるSuC業態「カブフーズ弘前店」を弘前市郊外に出店しました。当時は店の周りにほとんど人が住んでいないような場所で、平日の集客は難しいと最初から割り切り、土曜・日曜のみに営業することにしました。その独特な営業スタイルから、取引先には「紅屋商事は倒産するのではないか」と訝られましたが、蓋を開けてみれば大成功でした。

 なぜかというと、土日しか営業しないので商品は基本的に全部売りきらないといけない。お客さまからすると、鮮度のよい商品を安く買えるということで、大きな支持を集めたのです。

 SuCの出店とほぼ同時に、米国でSMの至近にDgSが出店しているケースが多いことをヒントに、DgSの「メガ」の出店を開始しました。そして2001年にSMとDgSを融合させたSuCとして、前述のカブフーズ弘前店をスクラップ&ビルドし、土日営業から毎日営業に切り替えて、「カブセンター弘前店」を開業したという流れです。

──繁盛店で年商60億円を稼ぎ出すカブセンターをはじめ、紅屋商事の店舗は圧倒的な販売力を有していることで知られます。秦社長はどういう点が同業他社に対する強みになっていると考えますか。

 1つは売場のサイズと品揃えです。これまでいろんなフォーマットに挑戦してきてわかったのが、競合と差別化するためには最低でも800坪の売場面積が必要だということです。

 日本のSMはかつて300坪タイプが主流で、大きくても450坪程度でした。そのスペースに販売が自由化された酒類や、中食需要の高まりとともに総菜やインストアベーカリーといった部門を詰め込んでいった結果、日用雑貨を縮小せざるを得なかった。そのため今日ほとんどのSMは日用雑貨では戦えなくなっていて、台頭著しいDgSに奪取されているのです。しかし、食品と一緒に日用品を買えるという利便性に対するニーズは今もあります。

 生鮮、グロサリー、総菜、インストアベーカリー、日用雑貨を適正な規模で展開するためには、800坪程度の売場が必要というわけです。青森県ではユニバース(三浦紘一社長)さんが強力な存在ですが、その理由の1つには食品のみならず日用品も充実していることがあると思います。

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