国土面積が広いなどの背景もあって、日本よりも食のEC化が進んでいる米国。新型コロナウイルス感染拡大や、世界最大のEC企業であるアマゾン（Amazon.com）の存在もあり、食品小売業各社は食のEC化への対応を急ピッチで推進している。直近の動向と今後の方向性をまとめた。
パンデミックを機に食のEC化率は8％超!?
米国の小売市場では新型コロナウイルスによるパンデミックによって、突然のECシフトというかつてない大変化が起こった。とくに“非エッセンシャル（日本でいう不要不急）”と呼ばれるカテゴリーは、規制によってリアル店舗を閉鎖しなければならない時期もあったので、好むと好まざるとにかかわらず否応なしに買物手段がECへシフトしていった。
この大変化はEC業界にとっては“神風”のようなものである。それまでECの利用をためらっていた人たちも使わざるを得なくなり、便利さに気づき、使い慣れることで、ユーザーが一気に広がることになった。
買物行動とは基本的に保守的で、慣れるとなかなか変えないものである。購入を決めるときの判断プロセスには、人によって異なるさまざまな因子が影響を及ぼす。なかでも結婚、出産、転勤といった人生の一大イベントがきっかけとなることが多い。
そんな買物行動のシフトを起こす出来事が意図せず全国民単位で起こったのである。おそらく人が生きているうちに一度経験するかどうかという大変化だろう。
では米国ではどの程度の変化が起きたのか。調査会社によると2020年のEC売上高は対前年比
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