第286回 日本型スーパーストアが高価格帯の衣料品の取り扱いをやめられない本質的な理由
評伝 渥美 俊一（ペガサスクラブ主宰日本リテイリングセンター チーフ・コンサルタント）
「総合化」と「多角化」
本来は食品専業のフォーマットであるスーパーマーケットについて、渥美俊一は「非食品の取り扱いは全体の2割以下であるべきだ」、「その2割も、日用生活用品であって衣料品ではいけない」と、日本型スーパーストアの成長期から説いていた。
食品店や衣料品店からチェーン店へと発展していった日本の小売店の多くは、やがて食品主体の別フォーマットとなり、「総合店」あるいは「総合化」との名目で、しだいに非食品の取り扱いを増やしていった。かつてのイトーヨーカ堂やジャスコ（現・イオン）、ユニー、イズミヤなど、ペガサスクラブの主要な会員企業も例外ではなかった。欧米のGMSの模倣（もほう）のようでいて、似て非なるフォーマットであることから、日本型スーパーストアという定義は生まれていき、やがて全盛期を迎える。その傾向に早くから警鐘を鳴らしていたのが渥美であった。
ありし日の渥美を懐かしく思い出す。「総合化」や「多角化」といった語句を安易に持ち出す経営者に対し、その批判の舌鋒（ぜっぽう）は容赦がなかったことを。ここぞとばかりにマシンガンのごとく早口でまくし立てるのであった。
商品構成をどのように厳密に決め、徹底してそろえていくかは、渥美にいわせれば「完全なドミナントエリアをいかにつくるかという作戦につながり」、また「物流補給網に
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リテールメディア導入で、「ビジネスの多角化」が可能になる深い理由
