ダイヤモンド・ドラッグストア2018年1月15日号
『ダイヤモンド・ドラッグストア』誌1月15日号の特集は、
待ったなし! デジタルトランスフォーメーション
をお届けします。
昨今、「デジタルディスラプション（Digital Disruption）」「デジタルディスラプター（Digital Disruptor）」という言葉がメディアに頻繁に登場するようになりました。日本語の意味は「デジタル時代の創造的破壊（者）／デジタル技術による破壊（者）」です。
その代表は世界最大のEC（ネット通販）企業、Amazon.com（アマゾン・ドット・コム：以下、アマゾン）です。同社は2016年12月に無人レジ店舗「Amazon Go（アマゾンゴー）」を発表。17年8月にはSMの米ホールフーズ・マーケット（Whole Foods Market）を買収し、世界の小売業者を驚かせました。
17年10月初旬には、アマゾンがヘルスケア事業参入について何かしらの発表をするのではないかとの報道があり、米国のヘルスケア関連企業の株価が下落しました。米国小売業界はアマゾンの一挙手一投足に大きな影響を受けており、「Death by Amazon」（アマゾン恐怖銘柄指数）や「Amazon Survivors」（アマゾン生き残り銘柄指数）のような株価インデックスもあります。
アマゾンをはじめとした「デジタルディスラプター」の脅威が迫る中、ドラッグストア（DgS）企業はどんな手を打っているのでしょうか。
本特集では、デジタル化に取り組む以下のチェーンを取材しました。
（１）マツモトキヨシホールディングス（千葉県）
（２）ココカラファイン（神奈川県）
（３）薬王堂（岩手県）
（４）サツドラホールディングス（北海道）
また、米国のウォルグリーン・ブーツ・アライアンス（Walgreens Boots Alliance）、CVSヘルス（CVS Health）のデジタル化の事例のほか、EC化率がどうなるのかや、アマゾンの影響、中国発のデジタルリテイルイノベーションの解説記事も掲載しています。
今号はほかにも、「2018年度診療報酬」についてのアンケート結果や大賀薬局（福岡県）の大賀崇浩社長のインタビューも読みどころです。
ぜひご一読ください。
