2013年12月下旬。メトロ川口安行店（埼玉県）にお邪魔した。
店内は、仕入れに専念するお客でいっぱい。主要顧客である飲食店経営者たちの眼差しは、来る年末年始の繁忙期に向け、真剣そのもの。大きなカートに大量の食材を積み上げ、仕入れる様子は、どの小売店店頭にも見られない市場【いちば】の活気がみなぎっていた。
周知のように、メトロ キャッシュ アンド キャリーは、ドイツに本社を置き、世界29カ国に約650店舗展開する企業だ。
日本法人のメトロ キャッシュ アンド キャリー ジャパン（以下、メトロ：東京都／石田隆嗣社長）は、2002年に第1号店となるメトロ千葉店（千葉県）をオープン。以後、スローながらも堅実に出店を重ね、現在、飲食店や食品小売店など食のプロフェッショナルに限定したセルフサービス型登録制卸売店を首都圏に9店舗を展開している。
メトロの競争優位性は、なんといっても、飲食店のワンストップ仕入れ機能にある。
従来、飲食店店主は、生鮮3部門、加工食品、酒類、備品類など、商材別に河岸を回って自ら仕入れることを強いられてきた。
その結果、従業員が自分と家族＋アルバイトというような零細飲食店では、仕入れに多くの時間を取られた。
さもなくば、仲介業者に依頼して、自らが経営する飲食店に食材その他を運んでもらった。この難点は、食材の品質を自分の目では確かめられないこと。また仲介業者を挟むのでコストオンを強いられたことだ。
ところがメトロの店舗では、店主は生鮮3部門のみならずほぼ全ての食材や備品を1カ所で仕入れることが可能になる。
会員制卸売業ではあるが会費は無料。さらに、店内に常駐する「カスタマーコンサルタント」に自分の欲しい商材の要望を伝えれば、応えてくれる。
メトロを活用することによって、飲食店経営者は、仕入れ時間の短縮を図るとともに、食材の高品質・低価格を享受できるようになった。
ある飲食店の経営者は、仕入れ時間の短縮化にともない、それまではやりたくてもできなかったランチ（昼食）サービスをスタートさせた。
たちまち、その飲食店の売上は大幅に増加、ロス削減にもつながり、わずか数年を待たずに、その経営者は自宅を建ててしまったそうだ。
さながら、《トリスを飲んでハワイに行こう》よろしく《メトロで仕入れて自宅を建てよう》。
これがメトロを利用する飲食店経営者の合言葉になるかもしれない。