子供のころ、酒屋に使いに行って、瓶ビールを注文すると、「冷えたの？ 冷えてないの？」と聞かれたものだ。冷えたビールを頼むと、“冷やし料”として5円を別に取られた。
「冷やす」というのは、おカネがかかることだったのだ。
ところがいつの間にやら、“サービス”という名のもとに、まず ちょっと遠くにあった1軒の酒屋が無料化。すると、次に自宅そばの酒屋、さらには周辺にあった酒屋が追従――。“冷やし料”はどこも取らなくなった。
やがて酒屋がコンビニエンスストアに業態転換すると、ビールのみならず、いろいろな商品を無料で冷やして提供するのが当たり前になった。
この間、1998年ごろから酒販免許の規制緩和が進み、2001年1月には販売店間に一定の距離を置く｢距離基準｣が廃止になった。2003年9月には地域ごとに人口当たりの免許枠を定めていた｢人口基準｣もなくなった。さらに2006年9月には既存業者を保護する｢緊急調整地域｣の指定もなくなり、実質的には完全な自由化となった。
それ以降、全店舗で酒類を扱えるようになった食品スーパーもタダで商品を冷やし続けている。
そこにどれだけの電力が注ぎ込まれていたのかは定かではないが、消費者が求め、小売業が対応した結果であることは間違いない。
しかし、今回の電力量不足の事態で、状況は大きく変化した。
店内を冷静に見回せば、冷やして提供しないでも済むのに、冷やしている商品は多々ある。ビールもそんな1品だ。帰宅後、すぐに飲む人以外は、普及率ほぼ100％の家庭の冷蔵庫で冷やせばよい。
このように、冷やさなければならない商品、冷やした方がよい商品、冷やさなくてもよい商品と区分して最低ラインを明確にすれば、使用電力量はずいぶん抑制できるだろう。
実際に、食品スーパーマーケットの原信（新潟県／原和彦社長）紫竹山店は、照明の一部停止や暖房停止などで、電力量を対前年比50％削減に成功したと発表している。
ここは流通業界が一致団結して、知恵を絞るところである。