「百貨店のライバルは百貨店」と言い切り、他業態には目もくれなかった百貨店のトップを何人も知っている。
“プライド”“矜持”と言えば格好はいいが、そうこうしているうちに百貨店業界は、衣料品専門店、ホームセンター（ＨＣ）、アウトレットセンター、インターネットなど多くの新勢力からの攻撃を受け、厳しい経営環境に置かれてしまった。
ＧＭＳ（総合スーパー）企業を訪れると、同じようにＧＭＳの同業他社動向を意識する傾向が依然残っている。
だが、周知の通り、ＧＭＳから売上を奪っているのはＧＭＳではない。むしろ、新しい起業家が虎視眈々とＧＭＳ同士の拮抗の間隙をついてシェア獲得を狙っている。
フィリップ・コトラー流に言えば、同じ業界内で高いシェアを持つ企業は、自分で業界の定義をあえて変えて、シェアを低くしてみる必要がある。
一例を示してみよう。
ＨＣ業界のリーディングカンパニーであるＤＣＭ Ｊapanホールディングス（東京都／久田宗弘社長）の２００８年度売上高は４２６５億５０００万円。ＨＣ業界の市場規模が３兆６４２５億円なのでシェアは１１．７％になる（『ダイヤモンド ホームセンター』誌調べ）。
しかし、ＨＣ市場をもっと大きくとらえ、取扱部門であるリフォーム市場の約６兆円や農業資材市場の約２兆６０００億円、ペット関連市場の約１兆円などの数字を加算すれば、そのシェアは１桁前半に下がってしまう。
欧米やアジアを含めたグローバルレベルでの住関連市場をＨＣ市場ととらえれば、点にも満たない規模なのではないだろうか？
だからと言って卑下することなどはまったくない。
どんなに限定された分野であっても、大きな存在感があることはむしろ誇りなのであるが、シェア上位企業と言っても、まだまだ伸びる余地があるということは自戒したい。
視野を拡げることがひいては自社のシェアを拡げる第一歩になるからだ。