昨日のブログにも書いたが、テレビコマーシャルの効果は激減しているものと思われる。
では、新聞はどうかと言えば、これも若者を中心に購読する人の数が減っており、挟み込まれるチラシの効果は日に日に薄くなっている。
その事実を受け止めたうえで、メーカーの消費者キャンペーンや食品スーパー、ホームセンターなどの特売情報は、誰がいかに伝えるべきなのか？
やはり、大きな役割を果たしそうなのは、ケータイ（電話）であり、パソコンであろう。
とくにケータイは、「２４時間３０cmの範囲にある」（デイツーコミュニケーションズ：藤田明久社長）パーソナルメディア。現代人には不可欠と言って過言ではない。
しかしながら、年末正月商戦のＰＲの現状を見ると、まだまだ、旧態依然としたチラシ頼み、テレビ広告頼みの販売促進活動が主流だ。広告主は、本当に投資対効果を考えているのかと疑ってしまうほどだ。
とはいうものの、いくつかの先進的な企業は、ケータイやパソコンのメールに特売情報を載せて毎日送信するなどの新しい動きを見せており、メディアのシフトが始まりそうな気配もある。
流通業は、変化対応業である。
そして、消費者の変化に対応するよりも、変化を先取りし、対応する方が効果は大きい。
その意味で、流通業の販売促進（＝販促）にも、大きなイノベーションのメスが求められているのである。