米国流通業界では、スマートフォンを活用した販売促進が一気に普及している。
コーネル大学のエドワード・Ｗ・マクラフリン教授によれば、最近は、クローガーやセーフウエイといった大手食品スーパーでは独自に「電子買い物リスト」のアプリケーションを用意しているという。
米国の消費者の75％は16時30分まで、その夜の献立が決まっていないと言われる。
そこで食品スーパーは、16時にメニューのレシピを登録顧客に対してメールで送る。
顧客が届いたメールを開くと、メニューレシピの詳細が表示され、必要な素材の一覧が出てくる。
さらにクリックすると、その店舗のレイアウトが映し出され、必要な素材がどの棚に置いてあるのかまで教えてくれる。
さらにさらにクリックしていくと、その素材の成分まで表示してくれるという。
米国でも2008年のリーマンショック以降は、相対的に高額になる外食を避ける傾向があり、巣ごもり消費、内食・自炊傾向が定着している。
これをビッグチャンス到来と受け止め、新しい技術を駆使して、生活者の解決策を提供するという姿勢には感心せざるをえない。
一方、日本のケータイ電話を介した販売促進は、いまだチラシの延長で安売り情報を一方的に送りつけるというものが主流だ。
それでも、世の中は確実に変わっているのである。