いまから５０年以上前、日本ナショナル金銭登録機（現・日本ＮＣＲ）は、高価なレジスターを販売するために、米国のセルフサービス方式と食品スーパー（ＳＭ）の経営を紹介することで営業活動を展開してきた。
１９５３年には、後藤達也副社長（当時）、長戸毅課長（同）がＳＭの７原則として、（１）セルフサービス、（２）ショーマンシップ、（３）低価格高回転、（４）取扱商品の種類拡大、（５）多店化、（６）商業立地の分散化、（７）クレジット販売を提案している。
この考えが、１９５３年に開業した青山紀ノ国屋にも強く影響を与えた。
１９６２年には長戸の翻訳で『スーパーマーケット』（Ｍ・Ｍ・ジンマーマン著／商業界刊）を発刊。小売業界に大変な影響をもたらした。
ＳＭはＳＭ企業そのもののイノベーションと同様にＳＭ企業外部のイノベーションの手助けや後押しもあり、現在のように進化きたわけだ。
それから５０年以上が経過しているが、ＩＴメーカー・ベンダーは、いまだに当時以上の“啓蒙活動”を続けている。
営業活動が前提なので評価は低いかもしれないが、新しいイノベーションを伝えようとするその姿勢にはとても好感が持てる。