日本通信販売協会（東京都／粟野光章会長：JADMA）、によると、2021年度の通販の売上高は、対前年比7.8％増の11兆4600億円となった。直近10年の平均成長率は8.5％、マイナス成長を記録した1998年以来、23年連続で市場は拡大している。
通販市場で異彩を放つジャパネットの存在
アマゾン・ドット・コムが独り牽引する感は否めない通信販売市場ではあるが、その中で異彩を放っているのが、ジャパネットたかたホールディングス（長崎県／髙田旭人社長：以下、ジャパネット）だ。
創業は1986年で、髙田明氏が長崎県佐世保市に写真の撮影・現像、カメラを中心とした商品の販売を行う「株式会社たかた」を設立したところから始まる。
それから35年。2021年12月期の売上高は対前期比4.2％増の2506億円。アマゾン ジャパン（東京都／ジャスパー・チャン社長）の230億7100万ドル（＝約2兆5000億円）には遠く及ばないが、2012年12月期の1170億円から着実に成長し、2代目社長が舵を取りながら、新たな成長期を迎えている。2019年には「通信販売事業」に次ぐ、2番目の柱である「スポーツ・地域創生事業」を立ち上げた。
“接客販売”の強さ
さて、私が考えるジャパネットの強みは、商品選択と“接客販売”にある。
実際、高田旭人社長は、「通信販売事業が拡大していく中で、ジャパネットの存在価値は、良いモノを買いたいけれども、世の中に溢れる商品の中から選択するのは大変だという方に、 『ジャパネットとして商品やサービスにこだわって見つけ出し、その魅力を徹底的に磨きあげ、世の中に伝えていくこと』だと確信しています」と話している。
TVの画面またはラジオを通じて、自社のフィルターを通じて選んだ商品の特長を懇切丁寧に教えてくれる。メディアの向こうにいる店員は、しつこく付きまとうこともないので、安心して耳を傾けていられる。
商品が自分に合わなければ、メディアのスイッチを切ればいいだけだし、“接客販売”でも三密の状態は回避できる。つまりは、お客にとって非常に都合のよい店員さんが存在するのである。
違いがわかりづらい商品をどう売る？
一方、製造業者にとってありがたいのは、自社の商品の特長を詳細にわたって説明してくれることである。
この世の中には、接客して内容を説明しないと、違いが分からない商品というのは山ほどある。 たとえば、「水（サーバー）」などは、その典型だ。
売場に並んでいる商品を単純に見比べてもわからないから、あまりこだわりのない消費者は「値段」で決めてしまうことが一般的だ。
しかしながら、「水」のような成熟商品であっても、ジャパネットの商品選択と“接客販売”は威力を発揮する。
採水地の選定、採水後の管理方法、廉価水との違いなどをしっかりと説明してくれるから、セルフサービスではなかなか動かない商品も爆発的に売れる。
製造業者にとって、このジャパネットの“接客販売”機能は、今以上に活用方法があるかもしれない。しっかり探ってみたいところである。現在は、スマホ活用による「ライブコマース」のような“接客販売”も出てきたけれども、ジャパネットほどの規模と繊細さを持ち合わせる“接客販売”企業はいまのところないような気がする。