東京商工リサーチの調べによれば、主要食品メーカー121社が2023年に予定している値上げ品目数が1万36品に及ぶことが分かった。そのうち約7割が年度末の2〜3月に集中している。
同社が23年1月以降の出荷・納品分について、主要食品メーカーが価格改定を公表した商品を調査した。値上げを公表したのは121社のうち半数以上の64社。原材料のコスト高に加え、パッケージや包材、物流費の上昇など複数の要因を値上げの理由に挙げている。
商品分類別の値上げ品目数は、加工食品が最も多く2906品、次いで冷凍食品（2289品）、調味料（1755品）、飲料・酒（1431品）が上位を占めた。加工食品の内訳では、「ハム・ソーセージ」974品、「練り物・すり身」732品、「缶詰等」360品の順だった。
値上げ率では、「5％未満」が3635品、「5％以上10％未満」が5267品で、10％未満が全体の約9割となった。
東京商工リサーチでは、「メーカーによっては今春の値上げに次いで、年下半期にも値上げを検討する商品もあり、価格改定の波は続きそうだ」としている。