日本百貨店協会が発表した全国百貨店の5月の売上高は、既存店ベースで前年同月比6.3%増だった。前年の消費税率引き上げ後の買い控えの反動が続いたほか、休日が昨年より2日多かったことから客数が伸びた。
地区別では、東京(11.6%増)、大阪(8.4%増)、名古屋(8.1%増)の3大都市圏が全体を牽引、北海道を除く全地区がプラスを記録した。
商品別では、前月に続いて衣料品、身のまわり品、雑貨、家庭用品、食料品の主要5品目がすべてプラスとなった。主力の衣料品は3.0%増、食料品は0.4%増だった。
株高による消費マインドの向上、インバウンド(訪日外国人客)効果などを背景に、化粧品(25.2%増)、高級時計を軸にした美術・宝飾・貴金属(38.0%増)は変わらず好調を持続した。
訪日外国人売上高は中国や韓国、タイなどのASEAN諸国からの客数が大きく伸びたことで、前年同月比約3.7倍と過去最高の伸びを記録した。