日本スーパーマーケット協会など３団体が発表した加盟285社の３月の売上高（速報ベース）は8327億円で、既存店ベースでは前年同月比で4.4％の減少だった。
前年は消費増税前の駆け込み需要で7.0％増と大きく伸びていた反動で、マイナスとなった。前年実績割れは昨年４月以来、11ヵ月ぶり。
商品部門別では加工食品など一般食品が11.2％減、日用品など非食品が17.6％減と落ち込みが大きく、牛乳や豆腐など日配も1.2％の減少だった。
生鮮３部門は2.4％増、総菜も4.4％増と好調を維持した。
同時に発表した2014年度（14年４月～15年３月）の売上高（速報ベース）は９兆8733億円で、全店ベースで前年度比1.9％増、既存店ベースでは0.1％の微減だった。
エリア別の既存店売上高をみると、景気が底堅い関東（1.7％増）と中部（0.7％増）がプラスで、そのほかは近畿と北海道・東北が1.6％減となるなど、いずれもマイナスだった。