富士経済の推計によると、2014年の国内化粧品市場のチャネル別売上高は全体の29％を占めるドラッグストアが前年比1.5％増の6897億円と堅調だった。市場全体では２兆3428億円で0.9％の微増にとどまる中、低価格を武器とするドラッグストアが他のチャネルから需要を取り込んで拡大を続けている。
チャネル別シェアで２位の通信販売は0.3％増の3071億円と伸び悩んだ。スーパーなど量販店は、食品スーパーが化粧品の取扱いを減らす一方で大手総合スーパーがプライベートブランドやメーカーと共同開発した独自ブランドを増やしており、0.6％増の2877億円となった。
他方、コンビニエンスストアでは食品販売強化の動きが顕著となる中で化粧品の陳列フェース数が増えておらず、0.7％減の723億円と売上げは縮小傾向にある。
百貨店は４月の消費増税前に高級化粧品の駆け込み需要があったことや10月に化粧品が免税対象となって外国人客向けの販売が増えたことなどから、1.0％増の1883億円となった。