矢野経済研究所の調べによると、2013年の国内アパレル市場（小売ベース）は前年比1.4％増の９兆2925億円だった。景況感の回復を受けて消費マインドが改善、大手百貨店やファッションビルなどで売上げが堅調に推移した。前年比プラスとなるのは３年連続だが、リーマンショック前の2008年（９兆8280億円）と比べるとまだ開きがある。
品目別では、婦人服・洋品が1.4％増の５兆8290億円、紳士服・洋品が1.2％増の２兆5475億円、ベビー・子供服・洋品が2.2％増の9160億円といずれも前年を上回った。
主要チャネル別では、百貨店は大手の都心旗艦店を中心に高単価品が好調、専門店ではファッションビルなどの核テナントとなる大手セレクトショップが全体をけん引、一方で、総合スーパーは手頃な価格設定やオリジナルブランド展開に力を入れているものの、若年層を中心とした次世代顧客の獲得が進んでいない。
今後は少子高齢化の進展もあって市場規模は徐々に縮小、18年には９兆540億円と13年比で2.6％減少すると同研究所では予測している。