日本生活協同組合連合会が全国76生協を対象にまとめた調査によると、生協の宅配事業のインターネット注文に登録している生協組合員は2009年３月末で155万3000人、インターネット経由の売上高は、年間1559億円であることがわかった。 前年と比べて、登録組合員数、売上高ともに17％増と高い伸びを示している。
日本生協連の会員である地域生協の宅配事業の売上高は約１兆5000億円となっており、約１割がインターネット経由で注文されていることになる。
生協の店舗販売は、一般のスーパーと同様販売不振が続いているが、宅配事業は堅調。なかでも、若い人たちを中心にネット経由での注文が増加している。ネットで注文を受けて、商品を宅配するネットスーパー事業は、イトーヨーカ堂やイオンなど大手スーパー各社も積極的な拡大を図っている。