帝国データバンクが全国の主要百貨店94社を対象に行った経営実態調査によれば、前年度と比較可能な89社のうち2010年度の最終損益が黒字だったのは56社、赤字だったのは33社で、赤字企業の割合は37.1％だった。
赤字企業の数は前年度より14社減った。リーマンショック後の消費低迷の影響が大きかった09年度に比べて、百貨店の業績が回復傾向にあることをうかがわせる。ただ、２期連続赤字の企業が29社と約３割に達しており、地方百貨店を中心に経営が依然厳しい状況にあることがわかる。
また、財務の安定性を示す自己資本比率が10％を割る企業がデータを取得できた84社のうち35社に及び、４割が危険な水準に達していることになる。
なお、事業会社ベースで見た売上高トップはそごう・西武で8467億円、以下、高島屋が6978億円、大丸松阪屋百貨店が6382億円、伊勢丹が3659億円、阪急阪神百貨店が3505億円の順だった。地方店を分社化した三越は単体ベースでの売上高が大きく減って2807億円となった。