全国スーパー、2月の既存店売上高は6.1％増、まん防で内食需要伸びる

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　日本チェーンストア協会が発表した全国スーパー（加盟56社）の2月の売上高は、既存店ベースで前年同月比6.1％増となった。まん延防止等重点措置が広域に適用されたことで、内食需要が大きく伸びた。前年実績を上回るのは6カ月連続となった。

　商品部門別では、主力の食料品が4.4％のプラスだった。総菜が8.7％増と特に好調だったほか、生鮮3部門も農産品が5.0％増、畜産品が2.4％増、水産品が0.7％増といずれも前年実績をクリアした。加工食品などのその他食品は4.4％増だった。

　外出自粛傾向が強まったことで、衣料品は9.1％減と振るわなかった。一方、住関品は3.5％のプラスだった。日用雑貨品が7.1％増と全体を引っ張った。医薬・化粧品（0.9％減）、家具・インテリア（1.3％減）、家電製品（0.1％減）はいずれも前年割れとなった。