スーパーvsコンビニのキャッシュレス比率、スーパーがリードする謎 

宮川耕平
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支払い手段が現金からキャッシュレスに移行することも、DX(デジタルトランスフォーメーション)の領域に含まれるでしょう。食品小売に関わる業態で、この分野の最新ツールをいち早く取り入れるのはいつもコンビニエンスストア(CVS)ですが、キャッシュレス決済の浸透度でいうと先を行くのはスーパーマーケット(SM)、総合スーパー(GMS)のようです。CVS大手3社のキャッシュレス比率は、20年12月時点で33.6%(キャッシュレス推進協議会調べ)ですが、SM、GMS大手では60~70%というところも出てきています。なぜか? データをもとに現状を確認したいと思います。

比率70%も!SM、GMSで進むキャッシュレス

 全国スーパーマーケット協会が昨年実施した調査では、20年6月のキャッシュレス比率は「キャッシュレス・ポイント還元事業」に参加したSM、GMSで36.7%、非対象のところで33.3%ということでした。コンビニと変わらないじゃないかと思うかもしれませんが、これは同調査に回答した301社の集計です。コンビニのように突出した大手3社の内訳ではありません。

 SM、GMSの先進事例がどれほどかというと、今年5月に聞いた範囲ではヨークベニマル(福島県/真船幸夫社長)が約70%、イオンリテール(千葉県/井出武美社長)とマックスバリュ関東(東京都/島田諭社長)がともに約60%と抜きん出ています。ヨークベニマルには「nanaco」、イオンリテールには「WAON」ならびにグループのクレジット決済という強力なツールがあり、さすがは2大流通グループといったところです。

 キャッシュレス比率50%台前半にはライフコーポレーション(大阪府/岩崎高治社長)、北雄ラッキー(北海道/桐生宇優社長)、平和堂(滋賀県/平松正嗣社長)など、地域もフォーマットも規模も異なる企業が続きます。先の60%以上の3社にもいえることですが、地域も規模も関係なく、高いところは高いのです。

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