「生鮮を扱う“DNA”がない」

Tweet

Pocket

　ドラッグストア（DgS）の生鮮食品取り扱いについて、バローホールディングス（岐阜県：以下、バローHD）の田代正美会長兼社長はこのように話す。かねてより、傘下のDgS企業の中部薬品（岐阜県／高巢基彦社長）で総菜・生鮮強化型店舗DgSの実験を進めてきたバローHD。実験店の足元業績は好調としたうえでの発言だ。

　非食品を長く扱ってきたDgS企業には、保存がきかず、鮮度管理が難しい生鮮食品を扱うのが難しく、お客さまの支持は得られないというのが田代会長兼社長の考え。ただ、その一方で生鮮強化型店舗を展開するDgS企業の業績は好調だ。

　クスリのアオキホールディングス（石川県／青木宏憲社長）の2018年5月期決算は、売上高が2212億円（対前期比17.2％増）、営業利益118億円（同11.1％増）と増収・営業増益を果たしている。

　生鮮の取り扱いこそないものの、食品強化型店舗の高速出店で食品スーパーを脅かすコスモス薬品（福岡県／横山英昭社長）も好決算だった。昨日発表のあった18年5月期決算は売上高が5579億円（同11.0％増）、営業利益が227億円（同2.3％増）と、減益予想から一転、増収・営業増益となった。

　過去に田代会長兼社長は「業態はお客さまが決めるもの」とも発言している。食品強化型DgSは今後も消費者から支持され続けるのか。業態間の垣根が崩れつつあるなか、食品小売業界は大混戦の様相を呈している。（OT）