４４万人のマーチャンダイジング
古い話で恐縮――。
歌手のフランク永井さんが歌った『有楽町で逢いましょう』は、１９５７年（昭和３２年）に開業した有楽町そごうのコマーシャルキャンペーンソングだった。当時の百貨店は、いまの凋落からは考えられないほどの急成長業態であり、有楽町そごうの開店は、栄華の象徴ともいえる出来事だった。
しかし、流行の最先端であった有楽町そごうも、不振のため、２０００年に閉店。いまは家電専門店のビックカメラ有楽町店として生まれ変わり、大変な賑わいを見せている。
２００９年５月６日に５１年間の歴史に幕を閉じたのが池袋三越だ。長く低迷を続けており、三越伊勢丹ホールディングスが２００８年９月に閉鎖を決めていた。
この１０月３０日には、ヤマダ電機が「ＬＡＢＩ１ 日本総本店 池袋」として改装オープン。約７０００坪の売場面積に１５０万点を集めた品揃えに消費者は殺到し、復活ののろしをあげた。
日本百貨店協会によれば、日本の百貨店は８６社あり、２７０店舗を展開している。日本の人口を１億２０００万人と想定すると、１店舗当たりの人口は４４万４０００人で百貨店１店舗が定める必要商圏人口の１００万人には遠く及ばない。１９９１年度に約１０兆円あった市場規模は、２００８年度には７兆３８１４億円と４分の３に縮小している。
オーバーストア化の中で、生き残るためには、４４万人で成立するマーチャンダイジング（商品政策）に切り替えることがまず必要だ。すなわち、ビックカメラやヤマダ電機の事例のように、売るモノを変えていかなければいけない。
ところが、多くの百貨店は、商品的には、小手先の政策を繰り返し難局を乗り切ろうとしているようで、人員整理ばかりに躍起で、本業再生に向けてのドラスティックな政策は打ち出していない。
都心部の百貨店は超一等地に立地しているのだから、売るモノを変えれば、店舗は必ず復活する。
善は急げ！ 逡巡しているうちにアッという間に市場規模は半減してしまう。
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