四半期決算、マツキヨとサンドラッグ、買収効果で明暗

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　ドラッグストア大手のマツモトキヨシホールディングスとサンドラッグが発表した2011年３月期第１四半期（10年４～６月）の連結業績は、前期に実施した買収効果で明暗が分かれた。

　マツモトキヨシはフランチャイズ契約をしていたミドリ薬品（鹿児島市、151店舗）、中島ファミリー薬局（長野県須坂市、16店舗）、ラブドラッグス（岡山市、45店舗）の３社を子会社化、その効果もあって小売事業の売上高は前年同期比8.9％伸びたが、卸売事業は16.9％の減収となり、売上高は7.0％増の1036億円。一方、合併に伴う人件費や地代家賃などの増加で販売管理費が約25億円（11％）増え、営業利益は19.0％減の32億円となった。資産除去債務に関する会計基準適用に伴い、賃借店舗の原状回復費用など23億円を含む34億円の特別損失を計上したため、純損益は５億円の赤字（前年同期は22億円の黒字）だった。

　サンドラッグは前期に星光堂薬局（新潟市、51店舗）とディスカウントストアのダイレックス（佐賀市、138店舗）を買収した効果で、売上高が39.6％増と大幅に伸びて862億円に、営業利益も12.7％増の41億円となった。資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額も６億円と少なく、純利益は19億円（13.1％減）だった。

　10年３月期の営業利益はマツキヨの149億円（8.6％減）に対し、サンドラが160億円（7.9％増）と売上高で1000億円以上少ないサンドラに軍配が上がったが、11年３月期通期の予想ではマツキヨが152億円（1.9％増）、サンドラが190億円（19.0％増）とその差がさらに開きそうだ。